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Nov 25, 2007

ケニアで新種類人猿の化石発見

 京都大学とケニア国立博物館などの合同チームが、ケニア中央部ナカリで、約990万~980万年前のものと見られる新種の類人猿のあごと歯の化石を発見した。この化石は、ヒト、チンパンジー、ゴリラなどの共通祖先に近い可能性が高いとされており、米国化学アカデミー紀要電子版に掲載された。

 発掘された化石は、右下あごの骨1点と歯11個で、2005年1月に発掘されもの。放射性年代測定などから、約990万~980万年前のものと判明した。

 この化石は「ナカリピテクス・ナカヤマイ」と命名された。2001年夏にナイロビ近郊で交通事故死した地質学者、中山勝博・島根大助教授にちなんだもので、類人猿の学名に日本人名が採用されたのはこれが初めてである。

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旧大阪外語大・第2回アフリカ研究会が開催

 大阪大学(旧大阪外国語大学)プロジェクトの第2回アフリカ研究会が、11月3日(土)の文化の日に、大阪・千里ライフサイエンスセンターにて行われた。この日の研究会では、「ヨルバ語コーパスの作成とその利用について」、「ナイジェリア近現代史のなかの首長たち」、「ナイジェリア北部における創造的クンフーの存在」の計3研究の発表が行われた。

 最初に大阪大学世界言語研究センター、塩田勝彦氏による、「ヨルバ語のコーパス作成とその利用について」発表があった。コーパスとは、電子化された言語資料のことを指す。そして、このコーパスを使って、将来的には実用的かつ包括的なヨルバ語の辞書を編纂したいとしている。しかし、ヨルバ語を電子化するには問題がある。ヨルバ語の正書法にはいくつかの付加記号と声調記号が表記されている。これらをコンピューター上で行うと、検索時にエラーが発生する、あるいはファイルが大きくなるなどの問題があり、将来ウェブ公開する際のマークアップ(活字の組み指定)方法の確立が必要であるという。

 次に行われたのは、東洋大学国際共生社会研究センター、松本尚之氏の「ナイジェリア近現代史のなかの首長たち」で、ナイジェリア東部のイボ社会におけるエゼ(王、首長)の地位に関する研究である。元来、イボ社会では、複数の集落が集まった集団ごとに「エゼ」や「チーフ」と呼ばれる人々が存在した。エゼの地位や認識は時代によって変化を繰り返すが、近年はこのエゼと、エゼを中心とする自立的な共同体の増加が見られている。自立的な共同体を持つことで、イボ人にとって大きなメリットがあるとは限らないが、ビアフラ戦争の敗戦で自信を無くしたイボ人達が、開かれた社会の媒介者としての首長を期待しているのではないかと考えられている。

 最後に、「ナイジェリア北部における創造的クンフーの存在」の発表が、文教大学人間科学部の中村博一氏によって行われた。ナイジェリア北部のソコトでは、90年代後半から大衆本をビデオ作品にする動きが始まった。主にインド映画の影響を受けており、踊りを中心とした構成になっている。また、ソコトではクンフー学校があり、学生らが練習している様子や、実際に製作された映画やパッケージ、グッズ類の紹介もなされた。中には、日本のお城をバックにした俳優のポスターや、JALのはっぴを着た俳優が出演しているシーンなども紹介され、会場に笑い声が響いたほどユニークな内容だった。

Nov 04, 2007

ラグビーワールドカップ 南アフリカ世界一

 10月20日、ラグビーのワールドカップ決勝戦が、パリ郊外のサント二で行われ、15-6で南アフリカがイングランドを破り、3大会ぶり2回目の優勝を果たした。

 決勝戦は両チームともトライのない、徹底して守りに重きを置いた試合だった。南アフリカは、ラインアウトのマイボール13本をすべて獲得し、また、相手ボールも26回中7回獲得を阻止した。相手を仰向けに倒すようなタックルも連発し、得点王に輝いたFBパーシー・モンゴメリが4PGを決めるなどして、イングランドに粘り勝った。

南アフリカ 15 (9-3) 6 イングランド
        (6-3) 

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国連安保理非常任理事国にリビア・ブルキナファソが選出

 10月16日に行われた国連総会で、安全保障理事会非常任理事国の選挙が行われた。改選数5のうち、アフリカから新たにリビア、ブルキナファソの2カ国が選出された。いずれの国も非常任理事国になるのは2回目である。任期は、他の3カ国(ベトナム、コスタリカ、クロアチア)も含めて、来年1月からの2年間。リビアとブルキナファソは、2007年で任期が終了するアジア・アフリカ枠の3枠分に立候補し、ベトナムとともに2/3の支持を得て当選した。モーリタニアも立候補を検討したが、次の選挙でリビアがモーリタニアを推薦することで話がまとまった。

 非常任理事国に選ばれた国々は、平和維持軍を派遣や、特定の国に経済制裁を課す権限を持つことになる。また、常任理事国のような単独での拒否権はもたないが、非常任理事国7カ国以上の意見が一致すれば、決議発動に対して反対することができるなどの権限がある。

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